人探しを自力でする方法は？無料でできる11の手順とトラブル回避について解説

「連絡が取れなくなったあの人を、自分の力で見つけたい」と考えていませんか？

探偵に依頼すると高額な費用がかかる場合もあり、まずは予算をかけずに自分で探したいと考えるのは自然です。

現代では、Google検索やSNS、公的書類の閲覧など、スマホと行動力を駆使すれば、個人でも手がかりを集められます。

しかし、闇雲に動くだけでは見つからないだけでなく、ストーカー規制法などの法的トラブルに巻き込まれるリスクもあります。

本記事では、誰でも無料で実践できる11の人探し手順と、調査を成功させるコツ、注意すべきリスクを解説します。

人探しは自力でどこまで可能？

自力での人探しは、持っている情報の量や鮮度によって成功率が大きく変動します。

ここでは、自力調査の可否や限界について解説します。

自分で探せる範囲とプロに任せるべき境界線を理解し、適切な手段を選びましょう。

お金をかけずに自力で探せる範囲

費用をかけずに個人で調査する場合、公開情報の収集と関係者への接触がメインです。

インターネットやリアルな繋がりを活用することで、以下の表にあるような情報を入手できる可能性があります。

これらの情報を組み合わせることで、対象者の足取りをつかめる可能性があります。

ただし、SNSの利用は肖像権の侵害や名誉棄損、プライバシー侵害など法的リスクもあるため、注意が必要です。

自力での発見が難しいケースとは

自力調査には限界があり、対象者の状況によっては発見が困難になります。

特に以下のようなケースでは、個人での特定は難しいでしょう。

• 借金やDVなど意図的に身を隠している
• 名前や住所などの手がかりが極端に少ない
• 最後に会ってから数十年経過している
• 事件や事故に巻き込まれている可能性がある

意図的に姿を消している相手を探すのは、プロの探偵でも時間がかかる難易度の高い調査です。

行き詰まった状態で無理に調査を続けると、精神的な負担が増えるだけでなく、事態が悪化する恐れもあります。

自力では難しいと判断した場合は、早めに専門家へ相談する決断も必要です。

早期発見のためには初動の早さが重要

人探しにおいて時間は最大のリスク要因であり、発見率は時間の経過とともに低下します。

家出や失踪に気づいた時点で、すぐに行動を起こすスピード感が欠かせません。

時間が経つほど対象者の移動範囲が広がり、防犯カメラの映像などの物理的な手がかりも消えていきます。

特に未成年者や高齢者の場合、事件や事故に巻き込まれるリスクが高まるため、早めの対応が必要です。

迷っている間に手遅れにならないよう、警察への届け出や情報の整理など、今できるアクションを起こしましょう。

【ネット・SNS】スマホで人探しをする6つの方法

スマホがあれば、検索エンジンやSNSを駆使して多くの手がかりを集められます。

ここでは、それぞれの特性を活かした具体的な調査方法を6つ紹介します。

• 名前やニックネームでGoogle検索・画像検索する
• Facebookで実名・出身校・勤務先から検索する
• Xの拡散力と高度な検索コマンドを活用する
• Instagramのハッシュタグや位置情報タグを調べる
• 人探し専用の掲示板サイトやアプリを利用する
• LINEのオープンチャットやタイムライン機能を使う

持っている情報の種類に合わせて、最適なツールを使い分けましょう。

①名前やニックネームでGoogle検索する

まずはGoogle検索で、対象者の名前やニックネームを入力してみましょう。

フルネームで検索する場合は、氏名をダブルクォーテーション（""）で囲む「完全一致検索」を使うと効率的です。

検索履歴は相手に通知されないため、手軽に試せる最初のステップとして最適です。

②Facebookで実名・出身校・勤務先から検索する

実名登録が基本のFacebookは、人探しにおいて役立つツールです。

検索バーに名前を入力したあと、検索結果を以下の条件で絞り込むことで、目的の人物を見つけやすくなります。

同姓同名が多い場合でも、これらのフィルター機能を使えば本人を特定できる確率は上がります。

ただし、相手がFacebookを利用していない場合や、検索されない設定にしている場合は見つかりません。

③Xの拡散力と高度な検索コマンドを活用する

Xは情報の拡散力が高く、リアルタイムな情報を探すのに向いています。

通常の検索だけでなく「検索コマンド」を使うと、膨大な投稿の中からピンポイントで情報を抽出できます。

• since:2024-01-01（指定日以降の投稿を検索）
• until:2024-12-31（指定日以前の投稿を検索）
• from:ユーザー名（特定のユーザーの投稿のみ表示）
• filter:images（画像付きの投稿のみ表示）

例えば「filter:images」と場所名を組み合わせれば、その場所で撮影された写真付きの投稿だけを探せます。

ただし、個人情報を無断で投稿して情報を募る行為は、プライバシー侵害になるため注意が必要です。

④Instagramのハッシュタグや位置情報タグを調べる

Instagramでは、ハッシュタグや位置情報タグから対象者の足取りを追うことができます。

相手の趣味やよく行く場所がわかっている場合、関連するハッシュタグ（例：#カフェ巡り）やスポット名で検索すると、本人の投稿が見つかるかもしれません。

投稿写真の背景に写り込んだ建物や風景も、現在地を特定するヒントになります。

また、他のSNSと同じアカウント名を使っているケースも多いため、見つけたIDでXやTikTokを再検索するのも有効な手段です。

⑤人探し専用の掲示板サイトやアプリを利用する

ネット上には、行方不明者の情報を登録して目撃情報を募る「人探し掲示板」が存在します。

無料で利用でき、警察が動けない個人の家出などでも情報を集められる場合があります。

しかし、掲示板の利用には以下のようなリスクもあることを知っておきましょう。

不特定多数に個人情報を公開することになるため、利用は慎重に判断してください。

⑥LINEのオープンチャットやタイムライン機能を使う

LINEも、限られた範囲での情報収集に活用できます。

相手の電話番号を知っていれば、「友だち追加」で検索してアカウントを特定できる可能性があります（相手が検索許可をしている場合のみ）。

また、匿名で参加できる「オープンチャット」も一つの手段です。

対象者が興味を持ちそうな趣味や地域のコミュニティに参加し、さりげなく情報を集めることも不可能ではありません。

ただし、LINEは閉じたコミュニティのため、拡散力には期待せず、あくまで補助的なツールとして考えましょう。

【公的書類・リアル】足を使って人探しをする5つの方法

デジタルな調査で手がかりが得られない場合、公的書類の閲覧や聞き込みといったアナログな手法が有効な場合があります。

法的な手続きや地道な活動が必要ですが、確実性の高い情報を得られる5つの方法を紹介します。

• 住民票の除票や戸籍の附票を取得して住所を追う
• 不動産登記簿や商業登記簿から情報を閲覧する
• インターネット版官報情報検索サービスを利用する
• 共通の友人・知人・同窓会名簿に聞き込みを行う
• チラシやポスターを作成して配布・掲示する

ただし、公的書類の取得には条件があるため、自分ができる範囲を見極めて行動しましょう。

①住民票の除票や戸籍の附票を取得して住所を追う

住民票の除票や戸籍の附票は、過去の住所履歴が記録された公的書類であり、足取りを追うための資料です。

これらの書類を使えば、転居先や現在の住所を知る手がかりが得られますが、誰でも取得できるわけではありません。

個人情報保護の観点から、請求できるのは原則として以下の条件に該当する人のみです。

• 本人、配偶者、直系尊属（親・祖父母）
• 直系卑属（子・孫）
• 依頼を受けた弁護士や司法書士
• 正当な理由がある第三者

正当な理由とは以下のようなものです。

• 債権者が債権回収のために債務者本人の住所を確認する場合
• 相続手続きにおいて相続人の所在確認が必要な場合
• 訴訟の訴状送達のために住所確認が必要な場合

単に「会いたいから」という理由では請求が認められないため、法的な正当性が必要です。

②不動産登記簿や商業登記簿から情報を閲覧する

法務局が管理する登記簿は、手数料を支払えば誰でも閲覧できる公開情報であり、意外な盲点となる情報源です。

もし対象者が不動産を所有していれば「不動産登記簿」から、会社役員であれば「商業登記簿」から、登録されている住所を確認できます。

法務局の窓口へ行かなくても、オンラインの「登記情報提供サービス」を使えば、自宅のパソコンからPDFで情報を取得可能です。

相手が持ち家に住んでいる場合や、会社を経営している場合には、有効な手段となります。

③インターネット版官報情報検索サービスを利用する

官報は国が発行する機関紙で、破産や失踪宣告などの重要な法的事項が掲載されます。

一般には馴染みが薄いですが、対象者が過去に自己破産や個人再生の手続きをしていた場合、当時の住所や氏名が記録されている可能性があります。

発行から90日以内の官報は、インターネット版で無料で閲覧可能です。それより前の官報は有料版に登録する必要があります。

ただし、破産情報は個人のプライバシー保護の観点から、氏名などを入れて検索しても出てこないようになっています。

④共通の友人・知人・同窓会名簿に聞き込みを行う

公的書類と並行して、共通の知人や友人への聞き込みも行いましょう。

SNSや電話で連絡を取り、現在の連絡先や最近の様子を知らないか尋ねるのが確実な方法です。

また、出身校の同窓会事務局に問い合わせたり、古い同窓会名簿を確認したりすることで、実家の住所や勤務先が判明するケースもあります。

ただし、同窓会も個人情報取扱事業者に該当し、本人の同意なく会員情報を第三者に提供することは違法です。

直接連絡先を教えてもらうのではなく、「同窓会を通じて本人に連絡を取ってもらう」方法が適切です。

⑤チラシやポスターを作成して配布・掲示する

家出や認知症による徘徊など、緊急性が高く事件性も考えられる場合は、チラシやポスターでの情報収集が最終手段となります。

顔写真、身体的特徴、失踪時の服装などを記載し、駅やコンビニなど人の目に触れやすい場所に掲示します。

ただし、個人のプライバシーを不特定多数に晒すことになるため、慎重な判断が必要です。

あくまで「家族の行方不明」など緊急事態に限定し、個人的な人探しで無断で行うのはトラブルの元になるので避けましょう。

トラブル回避！自力で人探しをする際の法的な注意点

自力での調査は、やり方を間違えると法的なトラブルや犯罪に巻き込まれるリスクがあります。

ここでは、特に知っておくべき4つのリスクと回避策を解説します。

• ストーカー規制法やプライバシー侵害に抵触しない
• 住居侵入罪やつきまとい行為にならないよう配慮する
• 掲示板利用時の個人情報漏洩や誹謗中傷リスク
• 詐欺や金銭トラブルに巻き込まれないようにする

善意の行動が裏目に出ないよう、法的な境界線を守って行動しましょう。

ストーカー規制法やプライバシー侵害に抵触しない

人探しで最も注意すべきは、「ストーカー規制法」と「プライバシー侵害」です。

相手に会いたい一心でも、以下の行為は法に触れる恐れがあります。

• しつこく連絡を取る（つきまとい）
• 本人の許可なくGPSで位置情報を取得する
• ネット上で相手の住所や電話番号を公開する

特に、恋愛感情のもつれや金銭トラブルが背景にある場合、相手に恐怖心を与えるとストーカー認定されるリスクが高まります。

また、個人の氏名や住所を勝手に公開する行為はプライバシー侵害となり、損害賠償を請求される可能性があるため絶対にやめましょう。

住居侵入罪やつきまとい行為にならないよう配慮する

足を使った調査では、物理的な法律違反に注意が必要です。

例えば、相手の自宅を突き止めた際に、以下のような行動をとると「住居侵入罪」に問われることがあります。

「チャイムを押しただけ」というつもりでも、相手が拒否しているのに居座れば不退去罪になることもあります。

また、尾行や張り込みも度を越せば「つきまとい行為」として警察に通報されるリスクがあるため、無理な追跡は控えましょう。

掲示板利用時の個人情報漏洩や誹謗中傷リスク

ネット掲示板での情報収集には、相手の社会的評価を下げるリスクが伴います。

「借金を返さずに逃げた」「浮気して家を出た」といった具体的な事情を書き込むと、それが事実であっても「名誉毀損罪」に問われる可能性があります。

一度ネットに出回った情報は完全に消すことが難しく、相手が見つかった後もデジタルタトゥーとして残り続けます。

これが原因で復縁が不可能になったり、逆に訴えられたりするケースもあるため、感情的な書き込みは厳禁です。

詐欺や金銭トラブルに巻き込まれないようにする

人探し掲示板やSNSで情報を募ると、心の隙につけ込む悪質な詐欺に遭う危険性があります。

「探している人を知っている」「居場所を教えるから謝礼を先に振り込んで」といった連絡には十分注意してください。

情報提供詐欺の典型的な手口は以下のとおりです。

• 「手付金」や「交通費」として先払いを要求する
• 「写真を見せるから」と怪しいサイトへ誘導する
• 探偵を名乗って高額な調査契約を迫る

見知らぬ相手からの金銭要求には絶対に応じず、怪しいと思ったらやり取りを中断しましょう。

自力では見つからない場合の対処法と判断基準

自力での調査に限界を感じた場合、警察、探偵、弁護士といったプロの手を借りるのが賢明です。

それぞれの専門家が対応できる範囲と、依頼すべきケースの判断基準を解説します。

目的や緊急度に合わせて、最適な相談先を選びましょう。

事件性が高い場合はすぐに警察へ行方不明者届を出す

家族や知人が行方不明になり、少しでも事件や事故の可能性がある場合は、迷わず警察に「行方不明者届（旧捜索願）」を出してください。

特に、以下の「特異行方不明者」に該当する場合は、警察が積極的に捜索を行います。

• 誘拐や犯罪に巻き込まれた可能性がある
• 小学生以下の子供や認知症の高齢者
• 遺書があるなど自殺の危険性が高い
• 事故や災害に遭遇している恐れがある

一方で、成人が自分の意思で家出したと判断される「一般家出人」の場合、警察はデータベースへの登録を行うのみで、積極的な捜索はしません。

それでも、パトロール中に発見される可能性はあるため、まずは届け出をしておくことが第一歩です。

確実な証拠や早期発見が必要なら探偵に依頼する

警察が動けない「一般家出人」の捜索や、浮気調査などの個人的な人探しの場合は、探偵への依頼が効果的です。

探偵は尾行や張り込みのプロであり、一般人には難しい調査も迅速に実行できます。

また、離婚や慰謝料請求を考えている場合、裁判で使える法的に有効な証拠（不貞行為を示す写真など）を押さえてくれるのも大きな強みです。

24時間体制で動ける事務所も多く、初動が遅れると見つかりにくくなる家出人捜索において、頼りになる存在です。

法的トラブルや債権回収が絡む場合は弁護士に相談する

人探しの目的が「お金を返してほしい」「養育費を請求したい」といった法的な権利行使であれば、弁護士に相談しましょう。

弁護士は、職務上の権限を使って、相手の住民票や戸籍の附票を取得し、現住所を特定できる場合があります。

また、居場所が判明した後も、内容証明郵便の送付や裁判、財産の差し押さえまで一貫して任せられるのがメリットです。

相手との交渉も代理してくれるため、直接顔を合わせたくない場合にも適しています。

プロに依頼する際のメリット・デメリット比較

警察、探偵、弁護士はそれぞれ役割が異なります。

以下の表を参考に、自分の状況に合った依頼先を選びましょう。

「命の危険があるなら警察」「居場所や証拠が欲しいなら探偵」「法的に解決したいなら弁護士」と判断するとスムーズです。

まとめ

自力での人探しは、情報の鮮度と行動量が成果を左右します。

SNSやネット検索、聞き込みなど、ここで紹介した11の手順を試すことで、有力な手がかりが得られる可能性は十分にあります。

一方で、個人での調査には限界があり、深追いは法的トラブルや精神的な疲弊を招く恐れもあるため注意が必要です。

もし「自力では難しい」と感じたり、少しでも事件性を感じたりした場合は、躊躇なくプロに頼る決断も求められます。

自分だけで全てを解決しようとせず、状況に応じて適切な専門家を頼ることが、早期発見への近道です。